新聞に軽減税率は必要ない。そもそも消費税を５％に戻せばいいだけの話

朝日新聞を筆頭に偏向報道、誤報、虚報、捏造記事を連発して国民をミスリードする、左翼用語で言うところの、国民を「洗脳する」日本の新聞になぜ軽減税率が必要なのでしょうか。

必要ありません。

軽減税率などというより、良識的な専門家が主張するように消費税を５％に戻せばいいだけの話なのですが、仮に軽減税率という議論をしなければならないとしても生活必需品に対してだけすればいいのであって、今の時代に生活必需品でもなんでもない、むしろ「生活害悪品」の日本の新聞になど、減税はまったく必要ありません。

朝日や毎日などの左翼的反日新聞ならまだ分かりやすいのですが、読売、日経、産経や、地方紙も偏っています。通信社の記事を掲載しているからです。青山繁晴さんがいつもおっしゃっていますが、共同通信や時事通信もデタラメな記事を書きます。その記事が全国津々浦々の地方紙に配信されます。国民総洗脳です。

新聞はさんざん増税を煽っておきながら、自分たちだけは減税を要求する。腐ってますね。人間として恥ずかしくないんでしょうか。

「やっぱり新聞は紙で読みたい」、という気持ちは分かります。しかし、「良質なコンテンツを載せている」という前提があってのこと。ウソや捏造記事を平気で載せてあるものを、有難がって買う方がどうかしています。

インターネットが発達した現代、正しい情報はネットで得た方が遥かに賢明です。ネットの情報は玉石混交なのは確かですので、正しい情報を見極めるリテラシーが一人ひとり必要になってきます。

それでも「大新聞が書いているのだからまさかウソではないだろう」、と思い込む人は大変におめでたい人です。国民一人ひとりがメディアリテラシーを身につけ、新聞・テレビなどマスコミのウソにだまされないようにしたいものです。